蓄電池の今後の普及率は？「やめたほうがいい」と言われる理由も解説

「蓄電池を導入する家庭は本当に増えているの？」「電気代は実際どのくらい安くなる？」——こうした疑問を持つ方は多いはずです。結論からいうと、家庭用蓄電池の普及率は2011年以降ほぼ一貫して右肩上がりを続けており、今後もさらなる拡大が予測されています。

この記事では、JEMAの公式データをもとに蓄電池の普及率推移を解説し、普及が加速する理由・メリット・デメリット・「やめたほうがいい」と言われる背景まで詳しく紹介します。導入を検討している方はぜひ参考にしてください。

家庭用蓄電池の普及率は右肩上がりに増加中

日本電機工業会（JEMA）が発表した「蓄電池システムの出荷実績」によると、2011年度以降、家庭用蓄電池の出荷台数は増加傾向にあります。2016年度は国の補助金打ち切りの影響で一時的に落ち込みましたが、その後は回復し、現在も増加が続いています。

また、株式会社日本能率協会総合研究所の報告では、家庭用蓄電池の国内市場規模は拡大を続け、2023年度には1,200億円規模に達すると予測されています。普及率が上がり続けている背景には、3つの主要因があります。

家庭用蓄電池の普及率が上がり続ける理由3つ

1. 日本人の災害意識が高まったから

日本は地震・台風・洪水など多種多様な自然災害が多発する「災害大国」です。近年の大規模停電の経験から、非常用電源を自宅に備えたいというニーズが急増しています。

蓄電池があれば、停電時でも照明・冷蔵庫・液晶テレビ・スマートフォン充電器などの基本家電（約1,100〜1,400W）を最大24時間使用できます。経産省の調査では、台風による停電の復旧までの時間は「1日以内」が最多であり、蓄電池1台でその間の生活を支えることが可能です。

2. 自治体補助金制度により購入しやすくなったから

国の補助金制度は2022年度で打ち切りとなりましたが、現在は多くの自治体が独自の補助金制度を設けています。例えば東京都では「家庭における蓄電池導入促進事業」として、蓄電容量に応じた補助金が受けられます。

お住まいの自治体でも補助金制度が用意されている場合があります。詳しくは各自治体の公式サイトを確認してください。補助金情報の最新状況は蓄電池の補助金制度まとめ記事もご参照ください。

3. 電気自動車（EV）の普及が追い風になっているから

自動車メーカー各社が電気自動車（EV）のラインナップを急拡大しています。家庭用蓄電池はEVの充電にも活用でき、蓄電池＋EV＋太陽光発電の三位一体で電気代をほぼゼロにできるシステム構築も現実的になってきました。経産省のクリーンエネルギー自動車補助金も追い風となり、EV購入と同時に蓄電池を導入するケースが増えています。

家庭用蓄電池を導入するメリット2つ

メリット1：月々の電気代を削減できる

蓄電池の最大のメリットは電気代の削減です。電気代は一般的に夜間が安く（深夜料金プラン）、昼間は高く設定されています。夜間の安い電力を蓄電池に充電し、昼間に使用することで電気代を節約できます。

以下は北陸電力「くつろぎナイト12」を契約した場合の導入前後比較です。

蓄電池単体での電気代削減は月2,000〜3,000円が目安です。太陽光発電と蓄電池を組み合わせると、さらに月5,000円程度の削減が期待できます。

メリット2：停電時も通常通り生活できる

蓄電池は停電時の非常用電源として機能します。容量10kWh以上の蓄電池であれば、冷蔵庫・照明・テレビ・充電器を同時使用しても丸1日以上の電力を確保可能。近年の大型台風や地震による停電でも、蓄電池導入世帯は生活への影響を大幅に軽減できています。

蓄電池の停電対策能力については停電時の蓄電池活用ガイドで詳しく解説しています。

家庭用蓄電池のデメリット・注意点

初期費用100万円の場合、年間電気代削減が10万円なら10年で元が取れる計算です。ただし削減額はご家庭の電力使用量・契約プランにより異なるため、事前のシミュレーションが欠かせません。

蓄電池の価格相場は家庭用蓄電池の価格比較記事で詳しくまとめています。

普及率が上がっているのに「やめたほうがいい」と言われる理由

蓄電池の普及が進む一方、「やめたほうがいい」「意味がない」という声も存在します。主な理由は以下の2点です。

理由1：電気代がもともと安いと節約効果が薄い

蓄電池の節約効果は、昼間と夜間の電気料金の差が大きいほど高くなります。すでに電気代が安いプランを契約している場合や、電力使用量が少ない世帯では、投資回収に時間がかかり費用対効果が見合わないケースがあります。必ず導入前にシミュレーションを実施してください。

理由2：悪質な業者に依頼してしまった

蓄電池は高額商品であるため、不当な高額請求や施工不良といったトラブル事例が報告されています。信頼できる実績のある販売代理店を選ぶことが重要です。複数社から相見積もりを取り、価格や保証内容を比較することをおすすめします。

信頼できる業者の選び方は蓄電池業者の選び方ガイドを参考にしてください。

蓄電池の普及率に関するよくある質問（FAQ）

Q1. 家庭用蓄電池の普及率は現在何%ですか？

正確な普及率の公式統計は限られていますが、JEMAの出荷実績データによれば2011年以降右肩上がりで増加しています。日本能率協会総合研究所の調査では2023年度の市場規模が1,200億円規模に達すると予測されており、今後さらに普及が進むと見られています。

Q2. 蓄電池で電気代はどのくらい安くなりますか？

蓄電池単体での導入では月2,000〜3,000円の削減が目安です。太陽光発電と組み合わせた場合は月5,000円程度の削減が期待できます。ただし、電力使用量や契約プランによって効果は異なるため、必ず事前にシミュレーションを行ってください。

Q3. 蓄電池の寿命はどのくらいですか？

一般的に蓄電池の寿命は10〜15年とされています。過放電・過充電・直射日光への長時間露出を避けることで寿命を延ばすことができます。多くのメーカーは10年間のメーカー保証を提供しており、延長保証オプションを用意しているメーカーもあります。

Q4. 蓄電池の設置工事にはどのくらい時間がかかりますか？

蓄電池の設置工事は通常5〜7時間程度で完了します。2〜3名の作業員が担当し、配線工事や試運転確認も含まれます。隣家が近い場合は事前に工事の旨を伝えることをおすすめします。

Q5. 蓄電池の導入を相談するにはどうすればよいですか？

信頼できる蓄電池専門の販売代理店に相談するのがベストです。ミライでんちでは価格・機能・容量・メーカー別に製品を絞り込めるシステムを提供しています。無料見積もりも承っていますので、お気軽にお問い合わせください。

まとめ：蓄電池の普及率は上昇中——導入前にシミュレーションと業者選びを

家庭用蓄電池の普及率は、災害意識の高まり・補助金制度・EV普及の追い風を受けて今後も拡大が続くと予測されています。月2,000〜3,000円の電気代削減効果と停電時の安心感は大きなメリットですが、初期費用や寿命といったデメリットも理解したうえで判断することが大切です。

「本当に自分の家に合っているのか」「どのメーカーを選べばよいのか」——こうした疑問は蓄電池専門のプロに相談するのが一番です。ミライでんちでは無料シミュレーション・無料見積もりに対応しています。蓄電池の導入で20年・30年先の家計を明るくしたい方は、ぜひお問い合わせからご相談ください。

関連記事：蓄電池の補助金制度は打ち切り？国や地方自治体の制度を確認しよう

関連記事：【最新版】家庭用蓄電池の価格相場を徹底比較！メーカー・容量・機能別で紹介

関連記事：蓄電池の充電時間はどのくらい？容量別の目安と充電方法を解説