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更新日:2024年5月29日

太陽光発電で電気代は安くなるのか?詳しい節約効果や導入メリット、デメリットを解説!

太陽光発電について

「太陽光発電で本当に電気代は安くなるの?」

太陽光発電の導入により、さまざまな方法で電気代の削減が可能です。しかし、実際の電気代の削減効果や導入するメリット、デメリットが多くの人に知られていないのが現状です。

この記事では、太陽光発電の導入によるメリットやデメリット、電気代削減効果について詳しく解説します。太陽光発電を導入した家庭と導入していない家庭では、電気代の差が大きく広がるでしょう。ぜひ本記事を参考にしてみてください。

太陽光発電は電気代を節約できる?導入するメリットを3つ解説!

太陽光発電の導入により、家庭の電気代は節約できます。ここでは、どのような仕組みで電気代削減できるのか、太陽光発電を導入するメリットについて解説します。

あらかじめメリットを理解しておくと、導入後の電気代削減の効果がより早く実感できるでしょう。太陽光発電を導入するメリットは以下の3つです。

  1. 太陽光発電で発生した電力を使える
  2. 売電収入が得られる
  3. 蓄電池との組み合わせで効率よく節電できる

①太陽光発電で発生した電力を使える

自宅の太陽光発電で発電した電力は、そのまま家庭の電力として活用できます。太陽光が当たる時間に発電するので、日中の電力消費が多い家庭では大きな効果が期待できるでしょう。

なお、太陽光発電システムの寿命は30年以上ともいわれているため、長期目線で見れば設置費用の回収が期待できます。

②売電収入が得られる

太陽光発電で得た電力は固定価格買取制度(FIT制度)により、高単価で電力会社へ売電が可能です。

FIT制度とは、再生可能エネルギーを電力会社に固定価格で一定期間(10年間)買い取ってもらう制度です。太陽光発電は、FIT制度で認められている再生可能エネルギーのなかでも、比較的高単価で買い取ってもらえるので、電気代削減の高い効果が期待できます。

③蓄電池との組み合わせで効率よく節電できる

太陽光発電システム自体に蓄電する機能は存在しません。発電した電力を蓄電するためには、蓄電池の導入が必須です。蓄電池を導入するメリットとしては、日中に発電した電力の蓄電が可能で、夜間や停電時に電力供給できます。電気代の高騰、自然災害が増えるなか、蓄電池の導入は今まで以上にメリットを感じられるでしょう。

【重要】太陽光発電はやめたほうがいいのか?導入するデメリットとその対策

太陽光発電を調べると「太陽光発電 やめた方がいい」と目にするかもしれません。しかし、その言葉だけを信じてしまうのは注意が必要です。

実際に、自分で太陽光発電の導入のデメリットまで把握しておくと、家庭に太陽光発電は必要か冷静に判断できるでしょう。ここでは、太陽光発電を導入するデメリットとその対策について解説します。デメリットの対策まで理解し、家庭のライフスタイルに合わせて太陽光発電の導入を検討しましょう。

  1. 初期費用が高い
  2. 管理費用がかかる
  3. 自然や環境に影響されやすい

①初期費用が高い

経済産業省によると、太陽光発電の設置費用の相場は1kWあたり28万円としています(※)。家庭に設置される平均的な太陽光発電の容量は4〜5kWであるため、

28万円×4kW=112万円
28万円×5kW=140万円

上記の計算式から、太陽光発電の初期費用は112〜140万円かかると考えられます。なお、初期費用をおさえる対策として、各自治体で補助金制度が活用できます。お住まいの自治体で補助金制度があるか確認しておくとよいでしょう。

(※)参考:経済産業省「令和4年度以降の調達価格等に関する意見」

②管理費用がかかる

2017年に施行された改正FIT法により、太陽光発電のメンテナンスが義務化されました。定期的なメンテナンスは、太陽光発電の発電力低下を防いだり、災害時に機能するために安全性を確保したりできるため重要な役割を果たします。

太陽光発電を導入する際は、導入後のメンテナンス・フォローをしてくれる業者に依頼しましょう。事前に費用を把握しておくと、余裕を持って管理費用の支払いに対応できます。

③自然や環境に影響されやすい

太陽光発電は日中の太陽光があたる時間に発電するため、雨天時や夜間は発電できません。しかし、家庭用蓄電池を導入し、余剰電力を蓄電しておけば太陽光が当たらない時間帯でも電力供給が可能です。太陽光発電を導入する場合は、蓄電池の導入も検討してシミュレーションしましょう。

太陽光発電導入で電気代はいくら安くなる?さまざまなケースでのシミュレーション

実際に太陽光発電を導入すると、いくら安くなるか気になるでしょう。

ここでは、家庭での太陽光発電の平均発電量をもとに、家庭の電力として活用したケースと売電したケースをシミュレーションしました。太陽光発電の電気代削減効果がどの程度あるのか気になっている方はぜひ参考にしてください。

すべて家庭の電力として活用した場合

  • 家庭で設置される太陽光発電の年間の平均発電量は1,000kWh
  • 1kWhあたりの電気料金の目安は31円/kWh

上記の条件で計算した場合、電気代削減の金額は以下のとおりです。

太陽光発電容量年間の電気代削減金額
5kW155,000円
9kW279,000円

5kWの太陽光発電を設置した場合、年間の発電量は、

5kW×1,000kWh=5,000kWh

この発電量をすべて家庭の電力として活用した場合、

5,000kWh×31円/kWh=155,000円

上記の計算式から、年間155,000円の電気代削減が可能とわかります。

なお、9kWの太陽光発電を設置した場合も同様の計算式で算出可能です。

すべて売電した場合

  • 家庭で設置される太陽光発電の平均発電量は1,000kWh
  • 1kWhあたりの売電価格の目安は16円/kWh

上記の条件で計算した場合、電気代削減の金額は以下のとおりです。

太陽光発電容量年間の売電収入
5kW80,000円
9kW144,000円

5kWの太陽光発電を設置した場合、年間の発電量、

5kW×1,000kWh=5,000kWh

この発電量をすべて売電した場合、

5,000kWh×16円/kWh=80,000円

上記の計算式から、年間80,000円の電気代の削減が可能とわかります。

なお、参考にしている売電価格は2023年度のFIT制度期間中の価格です。卒FITを迎えた方は上記の売電価格で売電できないので注意しましょう。

なお、卒FIT後の対策を過去に解説しています。

関連記事:FIT制度後は蓄電池でお得に節約!導入手順やメリット・デメリットを解説

太陽光発電の導入で電気代は「ゼロ」になるのか?電気代削減のポイントを3つ解説

太陽光発電の電力のみで、電気代0円にすることは容易ではありません。しかし、電気代削減のポイントをおさえておけば、極力電気代を0円に近づけられるでしょう。ここでは、太陽光発電で電気代を削減するポイントを以下の3つについて解説します。

  1. 節電で電力消費量を減らす
  2. 余剰電力を電力会社へ売電する
  3. 蓄電池を設置する

①節電で電力消費量を減らす

以下に一般家庭でもできる節電方法と効果をまとめました。

節電方法節電効果
エアコン・26度から28度へ上げる
・フィルター清掃をする
月々1.6〜5.4%の節電効果
冷蔵庫・温度設定を下げる
・扉を開ける回数を減らす
・食品を入れすぎない
月々1.2〜1.8%の節電効果
照明・人がいない部屋は照明を消す月々1.5〜2.3%の節電効果

少しの配慮、積み重ねが月々の電気代を大きく減少させます。意識的に節電するように心がけましょう。

②余剰電力を電力会社へ売電する

一般的な家庭で、太陽光発電した電力を売電する割合は68.8%です。

5kWの太陽光発電を設置した場合の売電収入は以下のとおりです。

  • 家庭で設置される太陽光発電の平均発電量は1,000kWh
  • 1kWhあたりの売電価格の目安は16円kWh

5kW×1,000kWh=5,000kWh
5,000kWh×16円/kWh×68.8%=55,040円

上記の計算式から、年間55,040円の売電収入が得られるとわかります。

③蓄電池を設置する

蓄電池の設置により、効率的に電気代を削減できます。蓄電池にためた電力はいつでも使用可能であるため、雨天時や夜間に発電できない太陽光発電のデメリットをカバーできます。

また、蓄電池と夜間電力プランを組み合わせるとさらに電気代を削減できます。夜間電力プランとは、深夜時間に使用する電気を安く使用できるプランです。夜間電力プランについて以下の記事で解説しています。

関連記事:深夜電力(夜間電力)とは?蓄電池の利用で節電し安くなる方法を解説!

まとめ:太陽光発電を導入し、賢く電気代を削減しよう!

太陽光発電の導入により、年間数万円から数十万円の節約効果があるとわかりました。長期目線で見ると、太陽光発電の導入コストは十分に回収できるでしょう。

なお、適切に太陽光発電を活用するためには定期的なメンテナンスが欠かせません。メンテナンス不良による機能の低下や売電収入減少の可能性があるので注意してください。また、メンテナンスは太陽光発電の専門家や業者に依頼するとよいでしょう。

ミライでんちでは太陽光発電や蓄電池といった再生可能エネルギーを活用した、電気を自給自足できる生活をご提案しております。

太陽光発電、蓄電池の導入に際しては、補助金の活用方法についても無料でアドバイスをおこなっておりますので、お気軽にお問い合わせください。

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