【2024年最新版】太陽光パネル補助金一覧｜いくらもらえる？国や都道府県の補助金も紹介

「太陽光パネルを補助金でお得に購入したい」
「太陽光パネルの補助金の申請方法を知りたい」
「太陽光パネルの補助金を利用できる条件を知りたい」

太陽光パネルの購入を検討されている方にとって、補助金は経済的な負担を減らせる重要なポイントです。

2024年においても、国や地方自治体では太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギーの活用を推進しており、いくつもの補助金を支給しています。しかし、国や地方自治体が実施するそれぞれの補助金は支給額や条件、申請期間などが異なります。

そのため、もしこれから太陽光パネルの検討をしていれば、あらかじめ利用できる補助金の詳細を確認しておく必要があるでしょう。

本記事では、太陽パネルの補助金について、国や都道府県が実施するものの詳細や活用ポイントを交えて解説します。

【併用も可能】国による太陽光パネルに関係する補助金一覧

国は太陽光パネルや風力発電などの再生可能エネルギーを推進しており、補助金制度を設けて個人や企業が設備を導入しやすいような環境整備をおこなっています。補助金では100万円を超える支給が受けられる場合もあり、太陽光パネル設置時に活用すれば負担を大きく和らげることも可能です。

そのため、太陽光パネルの設置を検討する際には、必ず国が実施する補助金の内容を確認しておきましょう。

ここでは、国による太陽光パネルに関係する補助金について、以下の補助金を紹介します。

1. ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）補助金
2. 子育てエコホーム支援事業
3. DR補助金

①ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）補助金

ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）とは、断熱性能が高い省エネな住宅であるとともに、太陽光発電などの再生可能エネルギーを活用して、生活に必要なエネルギー以上のエネルギーを生み出す住宅のことです。

このZEH補助金は、住宅の外皮性能や蓄電池の設置、太陽光発電システムの導入などの基準により「ZEH」と「ZEH＋」、「次世代ZEH＋」の3種類に分けられています。夏は涼しく冬は暖かく、光熱費も削減できる住宅を補助金を得て建てることが可能です。

②子育てエコホーム支援事業

子育てエコホーム支援事業は、子育てや若い夫婦などの世帯を対象とし、省エネ性能の高い新築住宅の購入や省エネ住宅への改装を援助するための補助金です。

対象となる新築住宅は、長期優良住宅またはZEH水準住宅の基準などのいくつかの条件を満たす必要があります。

子育てエコホーム支援事業の補助金はZEH水準の住宅だけでなく、長期優良住宅にも支給されます。長期優良住宅は、高断熱・高気密、省エネなどの条件がないため、利用しやすい補助金です。

③DR補助金

DRとは「ディマンド・リスポンス」の略称で、電気の需要に合わせて電気の消費パターンを変化させる手法のことです。電気代の安い時間帯に蓄電器を充電して、電気代が高い時間帯に蓄電池に蓄えた電力を使用することで、電気代の節約になります。

DR補助金は蓄電池を導入する場合に利用できる補助金です。蓄電地を利用すれば、日中に太陽光発電で発電した電気を貯め、夜間の利用が可能です。

DR補助金の特徴は蓄電池の購入費用だけでなく、設置費用にも補助金が支給される点にあります。

関連記事：【2024年最新】DR補助金について概要から補助金額、要件までわかりやすく解説！

地方自治体による太陽パネルの補助金とは？都心部の補助金を例として紹介

多くの地方自治体では、太陽光パネルの購入にかかる設備費や工事費などに補助金を支給しています。国の補助金とは異なり、太陽光パネルの設置だけでも補助金が支給される地方自治体があるのが特徴です。

ただ、同じ太陽光パネルの購入についての補助金であっても、地方自治体によって申請方法や条件、申請期間などが異なるため、必ず各地方自治体の公式ホームページを確認して、専門家の意見を取り入れつつ補助金の申請をすることをおすすめします。

【重要】太陽光パネル単体で支給される国の補助金はない

2013年3月31日以来、太陽光パネルだけを設置または購入して受けられる国の補助金はありません。しかし、一定の基準を満たした省エネ住宅を建てる場合には、国から補助金を受けることが可能です。

また、地方自治体によっては、太陽光パネルだけを設置または購入に対する補助金が受けられる場合があります。補助金の実施や詳細については、お住まいの県や市の公式ホームページやお問い合わせ窓口で確認しましょう。

参考：一般社団法人環境共創イニシアチブ『ZEH補助金』
参考：国土交通省『子育てエコホーム支援事業』

【よりお得！】補助金を受ける前に知っておくべき3つのポイントとは？

国や地方自治体で実施されている補助金を受ける場合、申請するタイミングや太陽光パネルなどを設置する工期の条件を満たしていないと補助金を受けられません。また、補助金を併用できるケースもあるため、最大限に活用したい場合には事前に補助金の内容を確認しておきましょう。

ここでは、補助金を受ける前に知っておくべきポイントについて、以下3点を説明します。

1. 国と地方自治体の補助金は併用できる場合がある
2. 地方自治体の補助金は自治体ごとに金額や条件などが違う
3. 申請の不備や条件の未達で支給されないこともある

①国と地方自治体の補助金は併用できる場合がある

国と地方自治体の補助金は、設備を購入した時にも併用可能なものが数多くあります。

例えば、2024年に東京都でZEH基準を満たした新築住宅を購入した場合の太陽光パネルに関する補助金は、ZEH補助金の「55万円（※1）」と東京都の補助金「10万円（※2）」で「合計65万円」が支給されます。

ただし、国の予算組の範囲内までしか補助金は支給されないため、必ず支給されるとは限りません。また、ほかの補助金が併用できない場合もあるため、利用したい補助金の詳細は確認しましょう。

（※1）参考：一般社団法人環境共創イニシアチブ『ZEH補助金』
（※2）参考：公益財団法人東京都環境公社『クール・ネット東京』

②地方自治体の補助金は自治体ごとに金額や条件などが違う

補助金を受けるための条件や申請方法は地方自治体ごとに異なります。例えば、東京都と大阪府堺市のもので比べると、以下のような違いがあります。

自治体によっては太陽光発電に関係する補助金を実施していない場合もあるため、必ず該当する地方自治体の公式HPや問い合わせ窓口で詳細を確認しておきましょう。

③申請の不備や条件の未達で支給されないこともある

補助金の申請に不備があったり、支給条件を満たさなかったりすると補助金が受けられなくなる場合があります。

補助金を受け取るために必要な情報を正確に把握することは、補助金制度に詳しい人でないと困難な場合もあります。基本的には専門家への相談をおこなうようにしましょう。

まとめ：補助金を活用してお得に太陽光パネルを設置しよう

太陽光パネルをはじめとした再生可能エネルギーの補助金は、100万円を超える補助金もあるため、経済的な負担を大きく抑えられる魅力があります。

一方で、申請には期間や条件、申請書類の準備などのさまざまなポイントをおさえておく必要があるため注意が必要です。

そのため、太陽光パネルの導入では補助金の活用も含めて、プロの業者におまかせするのがおすすめでしょう。太陽光パネルの導入に必要な手間や費用を抑えられ、着実に導入を進められます。

ミライでんちでは太陽光発電や蓄電池といった再生可能エネルギーを活用した、電気を自給自足できる生活をご提案しております。

太陽光パネル導入に際しての補助金の活用方法についても無料でアドバイスをおこなっておりますので、お気軽にお問い合わせください。